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AKB48Team8全国一斉オーディション AKB48Team8メンバー募集
チーム8のコンセプト『アイドルが全国のファンに「会いに行く」』
2月23日を持ちまして応募受付を終了しました。たくさんのご応募ありがとうございました。
応募概要

◎各県1局の放送局が主催で県ごとにオーディションを開催し、最終候補者を各県ごとに複数名選定。
◎秋元氏およびAKB48運営チームで最終候補者の中から、各県代表メンバーを決定。
◎最終的に各県代表47名からメンバーを絞る可能性あり。

応募資格

1.経験不問
2.12歳〜20歳までのプロダクションに所属していない女性。
(小学生不可。2014年4月1日現在。)
※15歳未満の方は保護者の同意が必要となります。
3.合格後、新チームメンバーとして活動開始を目指し、 日常的に東京都内のレッスン場に通い、レッスンを開始できる方。 ※遠方にお住まいの方は、合格後、速やかに上京、在住できることが条件となります。ご注意ください。
また、オーディション時のオーディション会場までの移動費/宿泊費は自費負担となりますのでご了承ください。
※在住している都道府県にて応募、及び審査(オーディション)を受けて下さい。

オーディションの流れ

一次審査(書類審査)
応募期間:2014年2月23日(日)まで
合格者への連絡期間:2月27日(木)〜28日(金)
合格者への連絡方法:合格者のみ電話にて連絡します。

オーディションの流れ

二次審査(歌唱、ダンス、面接審査)
日時:3月1日(土)または2日(日)
場所:テレ玉本社(浦和)第1スタジオ
〒330-8538 埼玉県さいたま市浦和区常盤6-36-4 株式会社テレビ埼玉内第1スタジオ


合格者へのご連絡
2014年3月下旬
オーディションに合格した方は、2014年4月よりレッスンに参加していただき、
その後、AKB48 Team8 メンバーとして正式に活動していただきます。
応募方法等の詳細情報は、下記よりご覧ください。

2月23日を持ちまして応募受付を終了しました。
たくさんのご応募ありがとうございました。


応募方法

応募は、郵送、またはホームページの専用フォームで受け付けています。
応募受付期間:2014年2月23日(日)23:59:59まで

郵送でご応募する場合

応募用紙に必要事項を明記し下記宛先にお送り下さい。
〒137-8691
日本郵便株式会社 新東京郵便局 郵便私書箱37号
「AKB48 Team8 全国一斉オーディション応募受付事務局 埼玉県応募窓口」宛

応募受付期間:2014年2月23日(日)必着分まで

個人情報の取り扱い

■個人情報の取得・利用・提供

(1) 個人情報の取得にあたり、利用目的を明らかにし、取得した個人情報の使用範囲を限定し、適切に取り扱います。
(2)個人情報の利用・提供
個人情報は本人の同意を得た範囲内で利用・提供いたします。
(3)権利の尊重
個人情報に関する個人の権利を尊重し、自己の個人情報に対し、開示・訂正を求められたときは、合理的な期間、妥当な範囲内でこれに応じます。
(4)安全防止対策・事故発生時の対応と是正
個人情報の不正流出防止策を講じ、個人情報の漏洩、滅失又は毀損の防止及び是正のため、情報セキュリティ対策を適切に行います。個人情報に関する情報セキュリティ事故が発生した場合には、規定された手順に従い事故対応、是正改善へと継続的に適切な対応を行います。

■個人情報の取得と利用目的

以下の利用目的達成のために個人情報を取得し、利用します。 ・AKB48 Team8 全国一斉オーディション 新チームメンバー採用選考
上記の利用目的以外に、応募者の個人情報を利用する必要が生じた場合には、 例外*1に該当する場合を除き、事前に応募者に利用者及び利用目的を連絡し、応募者からの事前の同意を得た上で、提供、利用します。

■個人情報の提供先の範囲

応募者の個人情報は、上記の利用目的の範囲内で業務を外部に委託する場合に、当該委託先に提供されます。その他は例外*1に該当する場合を除き、いかなる第三者にも提供しません。

■応募者の個人情報の開示、利用目的の通知請求

保有する応募者の個人情報について、開示、利用目的の通知、訂正、追加、削除、利用停止、第三者への提供の停止、消去を希望する場合は株式会社テレビ埼玉に直接ご請求下さい。

*例外1

・応募者が最終選考に残った場合には、応募フォームに記入された応募者の個人情報の全部または一部を、株式会社AKSに提供します。
・下記に該当する場合には、応募者の個人情報を第三者に開示します。
・人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって応募者の同意を得ることが困難である場合
・公衆衛生の向上又は自動の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、応募者の同意を得ることが困難である場合
・国の期間もしくは地方公共団体が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、情報主体の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
・裁判官の発布する令状により強制処分として捜索・押収がなされる場合
・警察、税務署等の法律上の照会権限を有する者からの照会(刑事訴訟法第197項、弁護士法第23条の2等)がなされた場合